微小粒子状物質（PM2.5）による大気汚染の状況をまとめた2019年の「世界大気の質報告書（World Air Quality Report）」が25日に発表され、PM2.5による大気汚染が最悪の水準にある200都市のうち、90％近くが中国とインドにあることが分かった。

残り10％の大半は、パキスタンとインドネシアの都市だった。

スイスのIQエア（IQAir）グループと環境保護団体グリーンピース（Greenpeace）が共同で発表した報告書によると、人口を考慮すると国別でPM2.5による汚染が最も深刻なのはバングラデシュで、次いでパキスタン、モンゴル、アフガニスタン、インドの順となった。

中国は11位だった。

人口1000万人以上の巨大都市のうち、PM2.5による汚染度が最も高かったのはインドの首都ニューデリーで、次いでパキスタンのラホール（Lahore）、バングラデシュの首都ダッカ、インドのコルカタ、中国の臨沂（Linyi）と天津（Tianjin）、インドネシアの首都ジャカルタの順。

ジャカルタに次ぎ汚染度が高かったのは、新型コロナウイルス流行の発生地である中国・武漢（Wuhan）だった。

中国の都市部におけるPM2.5の平均濃度は2018〜19年に20％低下したが、依然として世界で最も汚染が深刻な200都市に117都市入っている。

PM2.5による汚染が深刻な1000都市に入っている韓国の都市は105都市で、経済協力開発機構（OECD）加盟36か国中、最悪水準となった。

欧州ではポーランドが39都市、イタリアが31都市、それぞれ入っている。

アフリカや中東など他の地域についてはデータが不足していた。

一方、人口が100万人以上の都市のうちPM2.5の影響が最も少ないのは、オーストラリアのアデレード（Adelaide）、フィンランドの首都ヘルシンキ、スウェーデンの首都ストックホルム、米カリフォルニア州サンノゼ（San Jose）、オーストラリアのパース（Perth）とメルボルン、カナダのカルガリー（Calgary）、米ニューヨークの順だった。

報告書は、世界約5000都市から収集したデータに基づいている。

IQエアのフランク・ハムズ（Frank Hammes）最高経営責任者（CEO）は「世界の人口の90％が、安全ではない空気を吸っている」と指摘した。